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世界21市場の景気動向、日本とニュージーランドが最低、09年下半期の景気に極めて悲観的=マスターカードの調査
2009年06月09日 16:26 JST
【6月9日、さくらフィナンシャルニュース=東京】MasterCard Worldwide(アメリカ・ニューヨーク州)が行った、アジア/太平洋、中東、アフリカの21市場を対象に景気動向についての消費者意識調査を行ったところ、日本の消費者は2009年下半期の景気動向について極めて悲観的であるものの、前期から比べるとわずかに回復傾向にあることがわかった。
日本の指数(21.5)は、調査対象の全市場の中でニュージーランド(21.5)と並んで最も低く、今後半年の展望について強い悲観傾向を示しており、一年前(29.0)の指数を下回る結果となった。しかし、半年前(17.2)と比べると、わずかながら悲観傾向は回復している。
「景気」(今回25.0、半年前13.5)、「株式市場」(今回27.3、半年前15.0)、「生活の質」(今回13.5、半年前12.4)の3項目については、前回調査時よりわずかに改善している。しかし、「雇用」(今回19.6、半年前19.9 と「固定収入」(今回21.9、半年前25.5)については、前回よりも悲観的だった。
中国(60.8)とインド(68.0)の消費者は今後半年間の景気動向について引き続き楽観的な傾向を示した。その他に楽観傾向であった市場は、カタール(71.4)、南アフリカ(67.3)、サウジアラビア(67.1)、レバノン(64.4)、ベトナム(60.9)だった。中でもインドは、半年前の63.9から今回は68.0に総合指数が上がった数少ない市場のひとつ。他に前回調査時より指数が上がった市場は、先述の日本(今回21.5、半年前17.2)、インドネシア(今回49.2、半年前38.5)、台湾(今回39.4、半年前32.1)だった。【了】
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