【危険】ヤバすぎる日本の食の実態
1. 日本の食料自給率と食文化の変遷
食料自給率の低下
自給率の現状
戦後、日本の食料自給率は大幅に低下しており、現在はわずか38％。
1939年度の86%と比較すると、戦前に比べ自給力が低下している状況が浮き彫りになっています。
この自給率の低下は、主に輸入食品への依存が拡大したことに起因しており日本の食料安全保障の観点からも重大な問題です。
GHQの情報操作
第二次世界大戦後、GHQ（連合国軍最高司令官総司令部）は日本の食文化に影響を与えるプロパガンダを実施。
日本人に「米を食べると馬鹿になる」という情報を流し、小麦の
消費を促進する戦略が取られました。これにより、戦前までの主食であった米の消費が
減少し、日本人の食生活が根本から変えられてしまった。
米と小麦の消費量の変化
米の消費量減少
戦後、米の消費は急激に減少。昭和20年（1945年）には日本の総人口が約7200万人で、米の総消費量は720万トンでしたが
令和2年（2020年）には人口が1億2000万人に増えたにもかかわらず、米の消費量は600万トンにまで減少しています。
この減少は、日本人の主食が米から小麦製品に置き換わりつつあることを示しています。
小麦の消費量増加
戦後、小麦の消費量は増加し続けています。昭和20年当時の小麦消費量は216万トンでしたが、令和2年には420万トンと倍増しました。
特に、アメリカやカナダからの輸入小麦が増加しており、日本人の食卓が
海外依存になっている現状が問題視されています。
減反政策の影響
減反政策の概要と結果:
減反政策は、米の余剰を防ぐために1971年に導入され、農家に対して補助金を支給することで稲作面積を減少させるものでした。この政策は約50年間
続き、2018年に終了。
しかし、減反政策の影響で米の生産量は抑えられ、米から小麦への転換が進んだことが
輸入小麦への依存を増大させる一因となっています。
この政策により日本人の稲作離れが進み、日本の食文化が変容する結果に。
2. 小麦と農薬の安全性への懸念
グリホサートの問題
グリホサート検出の実態:
日本では輸入小麦のうち80％以上をアメリカやカナダからの輸入に依存していますが、これらの輸入小麦から発がん性が疑われる
農薬「グリホサート」が検出されています。
日本人の髪の毛で検査をしたら９０％の人から検出される。
グリホサートは、収穫直前に乾燥剤として小麦や大麦に散布されており
人体に取り込まれるリスクが高まっています。対照的に、国産小麦からは
グリホサートが検出されておらず、輸入小麦に頼る食生活が健康リスクを
招く原因になり得ると指摘されています。
グリホサートの危険性
グリホサートは、1970年にモンサント社によって開発された除草剤の有効成分であり
ベトナム戦争で使用された枯葉剤の在庫から作られた可能性も
あると指摘されています。
モンサントが作ったラウンドアップ。成分がグリホサート
日本ではＪＡが推進しているが、世界では使用禁止の国も多い。
2015年にはWHOの外郭団体である国際がん研究機関（IARC）が、グリホサートを
「ヒトに対して発がん性がある可能性がある」とし、危険度の高い「グループ2A」に分類しました。
日本では厚生労働省が残留基準値を大幅に緩和しており、ライ麦やそばでは基準値が150倍に引き上げられ
これが消費者の健康に悪影響を与える
懸念が高まっています。
モンサントと訴訟問題
モンサント社の訴訟と社会的影響:
2018年、アメリカでモンサントの除草剤「ラウンドアップ」が原因で
末期がんを発症したとして、同社に約320億円の賠償が命じられました。
この裁判を皮切りに、世界中で4万件以上の訴訟が起こされ、グリホサートを含む農薬の使用に対する抗議活動が広がっています。モンサントは
現在ドイツのバイエル社に買収されましたが、日本のメディアはこの問題について十分に報道しておらず、消費者が情報を得にくい状況です。
3. 人工甘味料と健康リスク
アスパルテームの発がん性の疑い
人工甘味料の健康リスク:
アスパルテームなどの人工甘味料は砂糖の数百倍の甘味を持つため、カロリーゼロや低カロリー食品に広く使用されています。
しかし、2023年7月、WHOはアスパルテームに発がん性の可能性があると発表し、消費者の間で安全性に関する不安が高まっています。
アスパルテームは脳卒中や認知症のリスクを高める可能性があることが、ボストン大学の研究によって明らかにされています。
ラムズフェルド氏の関与と承認プロセス
1960年代に、サール薬品がアスパルテームを偶然生み出した。
2001年911の時に米国防長官だったラムズフェルド氏が、1970年代にサール薬品の社長としてアスパルテームのFDA（米食品医薬品局）による認可に
関与。FDAは当初、アスパルテームが脳腫瘍やアルツハイマー病を引き
起こす可能性があるとして認可を延期していましたが、ラムズフェルド氏が政界の人脈を活用して承認を実現。
人工甘味料は、ゼロカロリー飲料や缶酎ハイにも使用されており、これが
健康被害をもたらす可能性が懸念されています。
4. 昆虫食の推進とその背景
コオロギ食への不信感
昆虫食の導入と反発: 食糧危機への対策として、コオロギを利用した昆虫食が推進されていますが、日本では多くの消費者から抵抗感が示された。
2022年、Pasco（敷島製パン）はコオロギパウダーを使用したパンを
販売しましたが、SNS上で「コオロギ食は抵抗がある」「日本の食卓には
合わない」といった批判が殺到しました。
コオロギの餌と遺伝子組み換え大豆
コオロギの養殖には大量の大豆が使用されますが、遺伝子組み換え大豆が
使われている可能性があり、これが消費者の不安材料となっています。
遺伝子組み換え大豆は食材としての安全性に懸念があるため
「食糧危機を理由に昆虫食を進めることが、大豆の市場拡大や特定の企業の利益と
結びついているのではないか」という疑念が示されています。
また、大豆自体は大豆ミートなど肉の代替としても活用できるため
昆虫食が本当に必要かどうかが問われています。
5 和食文化の重要性
ユネスコ無形文化遺産「和食」:
2013年に「和食」がユネスコ無形文化遺産に登録され、日本の食文化が
世界からも高く評価されている一方で、伝統的な食材や料理の継承が危ぶまれています。
米、みそ、しょうゆを基盤とする日本の食文化は、健康面からも価値が高く、今後も守るべき資産とされています。
遺伝子組み換え作物や輸入食品への依存への懸念
日本の食文化を守るために、遺伝子組み換え作物の導入や輸入食品への
依存を進めるべきではない。
特に、TPP（環太平洋パートナーシップ協定）など、国際的な貿易協定が
日本の食の独立性に悪影響を及ぼし、国民の健康を脅かす可能性がある。
つばさの党 黒川あつひこの運営する
「チャンネルつばさ」で動画でも詳しく解説していますので
こちらの動画もぜひご覧ください
若者たち、シェア・拡散よろしくお願いします。
【危険】ヤバすぎる日本の”食”の実態
https://www.youtube.com/watch?v=4E-nMZ0C5xE
この記事へのコメントはありません。