2024年5月に出版された藤江成光氏の著書『日本人 謎の大量死』が、大きな波紋を呼んでいます。本記事では、同書の内容をもとに、日本で起きている「異常な死亡数の増加」と、その背景について詳しく紹介します。
ワクチン接種と共に始まった“異常な死”
藤江氏は、2021年5月以降に日本国内で死亡者数が急増している点に着目しました。ちょうどこの時期、医療従事者や高齢者への新型コロナワクチン接種が本格化していた時期と一致します。
当初、藤江氏も慎重な立場を取っていましたが、2022年に入ってからの死亡統計データに強い違和感を覚え、「これは明らかにおかしい」と感じるようになります。氏が本書の中で紹介している複数のグラフや統計は、厚労省や公的機関のデータを基にしたものです。
データが示す“戦後最大”の超過死亡
とくに2021年・2022年の死亡者数は、戦後最大の増加を記録。
2021年：前年比 +6万7,101人（戦後最大）
2022年：前年比 +12万9,194人（更新記録）
しかも、2022年の増加分のうち、コロナ死としてカウントされているのは約3万人、高齢化による死は約2万人程度。残る8万人以上の死は“説明不能”だといいます。
接種回数と死亡数の“異常な一致”
さらに注目すべきは、ワクチンの追加接種時期（3回目・4回目・5回目）と死亡数の推移が極めて一致している点です。
藤江氏が提示するグラフでは、
3回目の接種が始まった月に死亡数が急増
接種が一時的に減少すると死亡数も低下
4回目接種開始と同時に再び増加
5回目でまた急増
という「明確な因果性を示唆する動き」が視覚的に確認できます。
メディアと行政の“沈黙”
藤江氏は、この異常な統計を無視するマスメディアと行政にも強い疑問を呈します。氏のYouTube動画はすでに43回も削除されており、テレビや新聞ではこの“謎の大量死”にほとんど触れられていません。
その背景には「スポンサー構造」があると藤江氏は見ています。製薬会社がメディアの主要スポンサーであるため、不都合な情報は報じられにくい構造ができあがっているというのです。
問われる政治の姿勢――参議院選挙の争点に
藤江氏はこの「ワクチンと死亡数の関係」を、今後の参議院選挙の争点とするべきだと訴えています。
「減税だけでは不十分です。人が死んでいるという事実から目を背けてはいけない。命を守る政策こそが最優先です」と語り、ワクチン推進を無批判に受け入れてきた政党や政治家に対して厳しく警鐘を鳴らしています。
終わらない“超過死亡”――2023年・2024年も記録更新
問題は現在も継続しています。
2023年1月：月間死亡数が16万8,970人（東日本大震災の死者数を1ヶ月で超過）
2024年：さらに右肩上がりで推移中
つまり、異常死は「一過性の現象」ではなく「構造的な現象」になっているのです。
まとめ
藤江成光氏の著書『日本人 謎の大量死』は、厚労省や公的統計をベースに、“見えていなかった現実”を可視化しています。「これは陰謀論ではない。公式データをもとにした、命に関わる重大問題だ」と訴える藤江氏の主張は、今まさに私たち一人ひとりが向き合うべき課題かもしれません。
参院選を前に、「誰に投票するか」だけでなく、「何に目を向けるべきか」が問われています。
コラムニスト：根本 良輔（ねもと りょうすけ、1994年6月21日）
東京都練馬区出身。くりのみ保育園、大泉南小学校、大泉第二中学校卒業。石神井高校、芝浦工業大学を卒業後、東京大学大学院へ進学し（のち中退）、電気工学の研究に従事する。会社経営者、政治活動家、つばさの党幹事長。二児の父。
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